詰将棋はお金になるか


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  1. 詰将棋はお金になるか

    ずばり申し上げましょう。「あなたが、今すぐに」というのは、おそらく不可能です。
    よって、普通の方には、自己満足の趣味として細々と続けて頂くよう希望します。
    とはいっても、「絶対にお金にならない」という訳ではありません。以下の記事は方法のいくつかですが、それでもあなたの生活レベルを満足するかどうかは保証できません。
    また、記事を信用して生じた結果については、責任を負いません(笑)。

  2. まず「有名になること」

    まず有名になることが必要です。あなたは、優れた詰将棋作品を多数発表し、著書をたくさん書かなければなりません。なぜ有名になる必要があるか、というと、詰将棋1個あたりの単価を高めるためです。知名度が低いと、労力や時間にあった対価が得られないばかりか、タダ同然に取り扱われることになります。
    あなたが、タイトルをいくつか取っているような有名な将棋棋士ならば、この項に関してのみ払われる努力は少なくて済みます。
    また、あなたが大規模なファンクラブを持つアイドルタレントや、パーティ券を買ってくれる人をたくさん知っている政治家である場合も同じです。

  3. メディアの利用

    詰将棋を作って収入を得るには、多くの場合は新聞・雑誌への連載か、本の出版です。放送やネットも使えると思いますが、実例がありませんので何ともいえません。
    あなたが「一定レベルの内容がある詰将棋をコンスタントに作り続ける」というプレッシャに精神的・能力的に耐えられるのであれば、新聞や雑誌への連載はよい方法です。そうでなければ、自分のペースで著書を執筆し出版するというスタイルが向いています。
    もちろん、あなたが「有名であること」に自信があれば、詰将棋を書いた掛け軸をオークションに上場するなどの方法も考えられます。
    優れた詰将棋を発表すると、ナントカ賞を受賞して、賞金が得られる場合もあります。しかしそれは、あなたが期待するような金額ではありません。

  4. 新聞・雑誌に連載

    新聞・雑誌には詰将棋コーナーを連載しているものがいくつかありますが、それらは大抵の場合、同じ人が何年もやっています。あなたがその人と知り合いであれば、執筆者を代わってもらいましょう。また、あなたが新聞の文化部長や雑誌の編集長と知り合いだったら、詰将棋コーナーを作ってもらいましょう。新聞社を買収するのもよい方法です。
    多くの詰将棋コーナーでは、懸賞で解答を募集しています。あなたは場合によっては、その解答審査もしなくてはなりません。これが面倒であれば、解答審査をするスタッフを雇う必要があります。ついでに詰将棋を作ってくれる人も雇うとよいでしょう。
    また、不完全作(不詰や余詰)を出題すると、苦情が殺到することがあります。一般の新聞や雑誌の編集者は、そのような苦情に対応できませんから、場合によってはあなたが対応しなくてはいけません。そのようなことを何度も繰り返すと、あなたの意に反して新しい執筆者に交代しなくてはいけなくなります。

  5. 著書を出版

    あなたが有名になるまで、著書は自費出版しなくてはなりません。経済的なリスクが伴いますが、だからといって親戚全員に配ってしまったりしてはいけません。あなたの著書を見ず知らずに人に買ってもらうことが重要です。
    一部の書店では、同人誌や個人出版の本を陳列させてくれますから、それを利用するのもよいでしょう。将棋雑誌に広告を出して、通信販売する方法もあります。間違っても、コミケを利用してはいけません。
    少なくとも「過去の人と扱われない程度」のペースで出版しましょう。ただし、あまりにもヒドいモノばかりを続けていると、あなたは「ろくでもない本を売りつける人」として有名になってしまいます。

  6. その他の手段

    その他には、まず詰将棋の評論があります。手始めには、将棋雑誌の「読者の詰将棋投稿コーナー」で解説を書いてみましょう。東京詰将棋工房には、東京近郊在住で各誌の詰将棋コーナーを執筆している人がほとんど来ていますから、何らかのチャンスがあるかも知れません。ただし、経済的な見返りはほとんど期待できません。
    「文部省に圧力をかけて詰将棋を義務教育の必須科目にする」のは非常に優れた方法の一つです。あなたが文部大臣になれば、うまくゆく可能性は更に高まります。うまくいったら、教科書に原稿を書くより、教科書検定委員になるのがよいでしょう。
    最後の手段は、あなたも東京詰将棋工房のような会合を主催してみることです。多くの人が恒常的に集まるようになれば、参加費収入だけでもバカになりません。また若手の詰将棋作家を育成してミカジメをとることも考えられます。この際、節税の意味も含めて組織を宗教法人にしておくのがよいでしょう。
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